ユーチューブを楽しもう

ユーチューブは世界最大の動画共有サイトです。
２００５年米カリフォルニア州サンマテオで誕生しました。
このサイト設立のキッカケは、最高経営責任者のチャド・ハーリー氏が友人にパーティーのビデオを配る方法として考えた技術をもとにして、簡単にビデオ映像を共有できるようにしたいという考えからできたということです。
web 2.0 の代表的なサイトのひとつとして認められています。
日本でもおなじみのミクシィと同様にSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）として分類されるそうです。
動画は、２００６年４月２１日時点で動画数が、４０００万ファイルあり、一日に３５０００ファイルの動画がアップロードされていることが、プレスリリースで発表されています。
動画数は同様のほかのサービスサイト(Google VideoやAskビデオ)に比べて圧倒的に多く、同系統のサイトでは最大規模です。
また、世界的人気を誇るユーチューブは、その最も大きな理由は利便性がいいということです。
ミクシィとは違って招待制ではありません。
一部の動画の視聴では無料の会員登録が必要ですが、基本的には会員登録をすることなく自由に見ることが出来ます。
会員登録すると決まったメンバー同士での動画の共有や、投稿された 動画の評価や、コメントの書き込み、プレイリストの作成や公開、お気に入りに入れたり、動画の投稿（容量100MB・長さ10分以下）ができるようになります。
つまり会員登録すれば本来のSNSとしての機能が使えるということです。

アメリカで、サタデーナイトライブ(NBCの人気TV番組)が、２００５年１２月頃、ユーチューブにアップロードされました。
これがブログなどで話題となります。
そしてユーチューブの画像をブログなどに容易く貼り付けられるAPIが２００６年上旬に公開されとたん、一気に人気が出て爆発的に普及しました。
当時ブログも普及済みだったので様々なブログにユーチューブの動画が貼り付けられ、ワンクリックで動画を見せることができるという画期的なサービスに誰もが高い利便性を感じたのです。
最近は少し著作権の訴訟をたくさん起こされたのもあり規制が厳しくなりつつあります。
それにより若干のユーザー離れの兆しも見えますがそうはいっても、たくさんの利便性のほうが魅力的であり、まだまだ人気は衰えないでしょう。
ユーチューブが日本に上陸したのは、２００６年１月頃でしょう。　
日本でも巨大掲示板２ちゃんねるやブログなどで紹介されて一気に人気が広まりました。
２ちゃんねるではいろいろな隠語が使われていますが、ローマ字読みした「ようつべ」が通称になっています。

会員登録を行えば視聴するだけでなく、ファイルをアップロードして公開することが出来ます。
ユーチューブは、難しい編集作業や手続きなどは全くありません。
アップロード可能なファイルの形式はＡＶＩ、ＭＯＶ、ＭＰＥＧとなっていますが、実際にはＷＭＶや携帯で撮影した３ＧＰのほか、ＦＬＶ、ＲＭなどの様々な動画ファイル形式に対応しています。
ページ上部の「ＵＰＬＯＡＤ」をクリックし、アップロードする動画のタイトルと説明文タグを入力したらカテゴリと言語を選択します。
あとはファイルを登録するだけで自動的に動画の変更を完了して終了です。
ただし、ユーチューブは動画再生時間は１０分まで、ファイルサイズは１００ＭＢまでという制限があるので、この制限事項を超えてしまうとアップロードできません。
動画を分割するか、圧縮するという方法をとります。
これは違法な番組のアップロードを制限するためにとられた措置ですが、上記のような方法で対応できてしまうのであまり意味がありません。
アップロードする段階では監視の措置がとられていないので誰でも簡単にアップロードできます。
ただし、過激な性描写がある動画は削除されることが多いです。
その他にも著作権侵害や過激な性描写などで頻繁に動画を削除されることを繰り返したユーザーは、警告なしにアカウントをいきなり削除されるという手続きがとられていることもあるようです。

Viacomや、NBC Universal、日本のテレビ局なども今は時局のネット配信を始めています。
テレビの視聴者がWebへと移行する流れを利益につなげるために、時局のネット配信には多額の投資をしているのです。
ですが、ユーザーは簡単にすべての動画が見られるユーチューブの利便性から利用は増える一方で、テレビ局側もそれを無視することはできない現状です。
結局、サイトができた時点で世界中のどのテレビ局もなんらかの連絡を取ってきたのです。
ユーチューブは著作権法が問題となり、多くの批判を浴びては大手レコード会社とライセンス契約を結んだりしましたが、今もなお大手メディア企業の怒りを買っていることにはかわりがありません。
また、Googleも不正コピーされたコンテンツを特定する新技術を約束しているものの、その導入時期はまだ明らかにされていません。
Viacomの起こした訴訟は多くのメディア企業がしたくてできなかったことです。
この訴訟の進展で他の企業もユーチューブに対する訴訟を検討することがあるかもしれませんし、負ければ歩み寄りをせざるを得なくなります。
訴訟のゆくえはまた、デジタル配信に関する法律にもあらたな問いかけをしています。

色々な動画サイト
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